サイトでのポイント付与禁止後、どこでふるさと納税しているか

ふるさと納税、楽天では一度も寄附しなくなりました。

2025年10月に、サイトが寄附に対して独自のポイントを配ることが禁止されたからです。それまでは「楽天カードで決済して、楽天のポイントも乗って」という二重取りが当たり前でしたが、いまはできません。

ワンストップ特例と確定申告の使い分けは別の記事に書きました。この記事は、サイトの独自ポイントが付かなくなったあと、どこにお得が残っているかの話です。

禁止されたのは「寄附に対するポイント」だけ

まず整理しておきます。禁止されたのは、ふるさと納税サイトが、寄附額に応じて独自ポイントを配ることです。

「寄附」ではなく「決済」や「チャージ」に対する還元は、規制の外というのが今の整理です。ここに実際のお得が残っています。

私が使っているのは、チャージすると増える仕組みがあるサイトです。

事前にキャンペーンへエントリーして、サイト内のポイント(電子マネーのようなもの)にお金をチャージすると、その場で一部、後日また一部が上乗せされます。条件が揃えば、2割近く増えることもあります。

これは「寄附にポイントが付く」のではなく、「チャージに対して増量される」構造です。よく考えるな、と正直感心します(笑)。

同じ発想の仕組みは他のサイトにも広がっていて、2026年8月からは、さとふるもチャージへの付与を始めました。ポイント廃止後の対抗策として、各サイトが同じ抜け道を用意している格好です。

決済サービス側のキャンペーンも残っています。

金額としてはチャージ増量ほど大きくありませんが、普段から使っている決済手段なら乗せておいて損はありません。

ここまで書いておいて言うのも変ですが、このあたりを追いかけて時間をかけすぎると本末転倒です。

キャンペーンは毎月のように条件が変わります。エントリー忘れ、チャージ額の下限、増量分の使い道の制限——細かい条件を全部追うくらいなら、普段使っているサイトで、無理のない範囲の還元を受け取るくらいでちょうどいいと思っています。

ここまで還元の話をしてきましたが、いちばん大事なのは還元率ではありません。

自己負担2,000円で済む上限額を、先に確認することです。転職・産休・残業の増減があった年は、去年と同じ感覚で寄附すると簡単に超えます。上限を超えた分は控除されず、ただの寄附になります。

自分の年収・家族構成で計算できるツールを作りました。

ふるさと納税限度額計算機|自己負担2,000円で済む上限を調べる

上限額を先に出して、その範囲でチャージ増量や決済ポイントを使う。順番はこれだけです。

※還元の条件・キャンペーンは変動します。最新の内容は各サイトの公式情報でご確認ください。

本記事は個人の見解であり、特定の金融商品・サービスの勧誘・推奨ではありません。判断はご自身の責任でお願いします。